理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の働き方
高齢化が急速に進む日本において、地域に密着したチーム医療が求められる中、注目されるリハビリ医療専門職の理学療法士（PT）、作業療法士(OT）、言語聴覚士（ST）の職場別人数の割合、おすすめリハビリ系医療職の求人・転職サイトを掲載。
PT／OT／STの各詳細ページでは、国家試験合格率・合格者数をはじめ男女別・年齢別の人数と割合、将来の需要予測（雑誌のアンケート調査結果）について各専門分野でのデータをチェックしまとめてみました。
2016年有資格者数は、理学療法士（約13万人）、作業療法士（約8万5千人）、言語聴覚士（約3万人）で毎年国家試験合格者が増えているが、実際の医療現場におけるリハビリ医療専門職の需要は供給を上回る状況のようだ。
理学療法士（PT）職場別割合
PT
理学療法士（physical therapist ／略：PT）
医療従事者（コ・メディカルスタッフ）の一員であり、作業療法士 (OT)、言語聴覚士 (ST)、視能訓練士 (ORT) と共に、リハビリテーション専門職の一つで、国家資格。理学療法士の目的は、「身障者の基本的な動作能力を回復させること」。理学療法士数は、129,942名（2016.1）となり、試験合格者が毎年約1万人増加している。学校総数249校（募集校239校, 定員13,224名）
出典：ウキペディア、日本理学療法士協会
| 職場 | 割合 |
|---|---|
| 病院 | 63% |
| 一般診療所 | 10% |
| 介護施設サービス | 9% |
| 介護居宅サービス | 18% |
| 介護地域密着型サービス | 0.2% |
※出典：厚生労働省 平成26年医療施設調査・病院報告、介護サービス施設・事業所調査
※グラフと表は当サイト編集部で作成
理学療法士の職場別割合を見ると、病院が63％（約66,000人）と過半数を占めており、診療所は10％（約15,000人）。介護3サービスの合計は27.2％（約28,600人）。
※（人数）は今回のサンプリング数 n=105,136人から計算
作業療法士（OT）職場別割合
OT
作業療法士（occupational therapist／略： OT）
国家資格で、医療従事者（コ・メディカルスタッフ）の一員で、リハビリテーション職のうちの一つ。作業療法士の目的は、「身体障害者と精神障害者の応用動作能力と社会的適応能力を回復させること」である。2015年現在、有資格者は74,801名、養成校数は184校。
出典：ウキペディア、日本作業療法士協会
| 職場 | 割合 |
|---|---|
| 病院 | 69% |
| 一般診療所 | 4% |
| 介護施設サービス | 11% |
| 介護居宅サービス | 16% |
| 介護地域密着型サービス | 0.3% |
※出典：厚生労働省 平成26年医療施設調査・病院報告、介護サービス施設・事業所調査
※グラフと表は当サイト編集部で作成
作業療法士の職場別割合を見ると、病院が69％（約39,800人）と過半数を占めており、診療所は4％（約2,300人）。介護3サービスの合計は27.3％（約15,700人）。
※（人数）は今回のサンプリング数 n=57,652人から計算
言語聴覚士（ST）職場別割合
ST
言語聴覚士（Speech-Language-Hearing Therapist／略：ST）
国家資格で、言語や聴覚、音声、認知、発達、摂食・嚥下に関わる障害に対して、その発現メカニズムを明らかにし、検査と評価を実施し、必要に応じて訓練や指導、支援などを行う専門職。医療機関の他、保健施設、福祉施設、教育機関などで活動している。国家試験合格者累計 3万1233名(2018年3月末)
出典：ウキペディア、日本言語聴覚士協会
| 職場別 | 割合 |
|---|---|
| 医療 | 67.8% |
| 老健・特養 | 7.8% |
| 養成校 | 2.3% |
| 学校教育 | 1.8% |
| 研究教育機関 | 1.2% |
| その他 | 1.6% |
| 不明 | 10.0% |
※出典：日本言語聴覚士協会 会員データ
※グラフと表は当サイト編集部で作成
言語聴覚士の職場別割合を見ると、医療が67.8％と過半数を占めており、次に老健・特養は7.8％、3番目に養成校2.3％と続く。学校教育と研究教育機関を合わせて3％でした。
PT・OT・ST専門の転職求人サイト
理学療法士（PT）、作業療法士(OT）、言語聴覚士（ST）の求人に特化した転職・求人サイトは、好条件の案件も豊富なのでおすすめです。厚生労働省の認可を受けているで無料で利用できます。まずは無料登録してチェックしてみてください。
|
| |
|---|---|
|
【マイナビコメディカル特徴】
【マイナビコメディカル公式サイト】 ▼（登録1分・利用無料）▼
| |
| 職場 | 割合 |
|---|---|
| 病院 | 63% |
| 一般診療所 | 10% |
| 介護施設サービス | 9% |
| 介護居宅サービス | 18% |
| 介護地域密着型サービス | 0.2% |
※出典：厚生労働省 平成26年医療施設調査・病院報告、介護サービス施設・事業所調査
※グラフと表は当サイト編集部で作成
